吉敷祥一教授らが令和8年熊本地震における被災建築物の現地調査に参画

総合研究院所属 Resilience-Tech Society Visionary Initiative担当の吉敷祥一教授、石原直教授、中野尊治准教授が、7月28日に発生した令和8年熊本地震における被災建築物の現地調査に参画しました。

吉敷教授ら建築構造の専門家チームは、発災3日後の7月31日に現地入りし調査を開始しました。8月中も複数回にわたり現地へ赴き、継続的な調査を行っています。

調査班は、被災した建築物の被害状況を詳細に把握し、地震の揺れと損壊との相関関係を分析。さらに、市庁舎や病院といった重要施設の免震層へ直接入り、免震装置の稼働状態を精査し、建物の継続使用や早期復旧につなげました。

こうした現地調査で得られた専門的な知見をもとに、吉敷教授は、八代市庁舎の免震装置や令和8年熊本地震による建築被害について、テレビ、動画、ニュースサイトなどのメディアを通じて解説しました。これらの現地調査活動は、被災した建物の継続使用や早期復旧を判断する上で欠かせない役割を担っています。

一連の調査結果は、八代市が公式ウェブサイトで公開した「災害対策本部会議資料」にも組み込まれており、同市における今後の復旧方針や意思決定の際の重要な判断材料の一つとなっています。